01 8 / 2014

awarenessxx:

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鶏(ニワトリ)を盗んで、町人(日本人)とケンカをする朝鮮通信使

日本の繁栄を恨む→朝鮮通信使の記録

朝鮮通信使、金仁謙の著書『日東壮遊歌』

1764年1月22日 大阪

100万軒はあると思われる家の全ては「瓦の屋根」だ。凄い。

大阪の富豪の家は「朝鮮の最大の豪邸」の、

10倍以上の広さで、 銅の屋根で、黄金の内装である。

この贅沢さは異常だ。

都市の大きさは約40kmもあり、その全てが繁栄している。

信じられない。

中国の伝説に出てくる楽園とは、本当は大阪の事だった。

29 7 / 2014

"海上自衛隊員が沿道に整列、秋篠宮両殿下をお出迎え!"

20 7 / 2014

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元禄3(1690)年に来日してオランダ商館付の医師として、約2年間、長崎の出島に滞在したドイツ人・エンゲルベルト・ケンペル。オランダ商館長に随行して、二回、江戸に上り、将軍にも拝謁している。日本の動植物、風俗、地理、歴史、宗教などに関心を示し、帰国後、ロンドンで出版した「日本誌」はフランス語、ドイツ語にも訳され、ゲーテやモンテスキューなども愛読したと言われている。

江戸への道すがら、ケンペルはこんな感想をもらしている。

旅館の主人らの礼儀正しい応対から、日本人の礼儀正しさが推定される。旅行中、突然の訪問の折りにわれわれが気がついたのであるが、世界中のいかなる国民でも、礼儀という点で、日本人にまさるものはない。

のみならず彼らの行状は、身分の低い百姓から最も身分の高い大名に至るまで大変礼儀正しいので、われわれは国全体を礼儀作法を教える高等学校と呼んでもよかろう。

当時の日本は、キリスト教国の侵略から国を守るために、オランダと中国以外の国とは貿易を禁止していた。ケンペルはこの「鎖国」政策に賛成している。当時の日本は自給自足ができており、外国から物資を輸入する必要はなかった。そして、国内は戦争もなく、生活水準が非常に高かった、という理由からである。

「貧しいことを不名誉と思っていません」

江戸幕府が鎖国政策を採った理由は、キリスト教宣教師を尖兵とするスペインやポルトガルの侵略から身を守るためであったが、戦国時代に来日して、初めてキリスト教を伝えた宣教師フランシスコ・ザビエルは、純粋に布教を目的としていたようだ。

ザビエルは、日本人アンジロウとインドのゴアで出会った。アンジロウは8ヶ月のうちにポルトガル語の読み書きも会話も完全にマスターし、「知識に飢えていて、真理のことなどすばやく学びます」。他の日本人もアンジロウと同様であるとしたら、布教は成功するに違いない。ザビエルは「日本へ行く夢をあきらめることはどうしてもできません」と思うようになった。

ザビエルは1549年にアンジロウとともに日本に到着した。そして日本での布教の成功を確信した。「日本の国民が、この地域にいるほかのどの国民より、明らかに優秀だからです」。ザビエルは日本人をこう評している。

この国の人々は今までに発見された国民のなかで最高であり、日本人より優れている人びとは、異教徒のあいだでは見つけられないでしょう。

彼らは親しみやすく、一般に善良で、悪意がありません。驚くほど名誉心の強い人びとで、他の何ものよりも名誉を重んじます。大部分の人は貧しいのですが、武士も、そうでない人びとも、貧しいことを不名誉と思っていません。

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(shinjihiから)

14 7 / 2014

"日本の報道を見て相変わらずのアラブより報道を残念に思っています。
しょうがないですよね、空爆されてる画の方が記事になる。背後の真実はどうでも良いのでしょう。ガザ地区でのイスラエル軍による空爆でパレスチナ市民に死者も出ています。これも残念な出来事で心が痛みます。
ただ、イスラエル軍が一方的に空爆しているという表面的な情報は間違っています。イ軍はハマスの拠点を空爆しているのであって、無差別に空爆はしていない。また空爆前にはアラビア語で警告を流し市民に避難勧告をしています。
ではナゼ、パレスチナ市民に死者が多数出ているのか?
これはハマスの戦略です。人の盾です。
彼らは武器、ロケット弾を病院、モスク(イスラム教の礼拝堂)に隠し、イスラエル軍が攻撃できないようにしています。
しかし最近はもっと手段が姑息になり、武器などを市民の家に隠したりしています。または市民の家からロケット弾を発射しています。"

14 7 / 2014


兵士が女の子を足蹴にしている写真があたかもイスラエル軍兵士の暴挙であるかのように拡散されていますが、実は同じ写真が数年前にシリア内戦のものとして流布されていた模様。ヤラセです。http://latimesblogs.latimes.com/world_now/2012/
http://latimesblogs.latimes.com/world_now/2012/02/viral-photo-of-israeli-soldier-appears-fake.html
イスラエル軍はそもそもに物理的に近づきたいのだろうか?

兵士が女の子を足蹴にしている写真があたかもイスラエル軍兵士の暴挙であるかのように拡散されていますが、実は同じ写真が数年前にシリア内戦のものとして流布されていた模様。ヤラセです。http://latimesblogs.latimes.com/world_now/2012/

http://latimesblogs.latimes.com/world_now/2012/02/viral-photo-of-israeli-soldier-appears-fake.html

イスラエル軍はそもそもに物理的に近づきたいのだろうか?

(元記事: bgnori (edieeleeから))

10 7 / 2014

熊本で、イ草の刈り取り始まる!

(元記事: facebook.com (kumamonfanから))

05 7 / 2014

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動き出した日本Japan Steps Out

 

ポールクルーグマン

(by Paul Krugman)

 

過去3年にわたり、高い失業率にもかかわらず、世界の先進各国の経済政策は麻痺したままだ。

これは皆,正統派経済学のくだらない思い込みのせいなのだ。

雇用を増やすための政策に関するあらゆる提案が、悲惨な結果を招きかねないという警告によって退けられてきた。

財政支出を増やせば、――きわめて慎重な連中がいうにはだが――債券市場で我々は罰を受けることになるだろう、カネを刷れば、インフレが酷いことになるだろう、だから、何もやるべきではない。なぜなら、さらなる緊縮財政――いつの日か、どういうわけか報われるはずだとされる――の他に、できることはないからだ――彼らはそう言い続けてきたのだ。

しかし今、一つの大国が、この(愚かしい)先進国の隊列を崩そうとしている。

その国は他でもない、日本である。

我々が捜し求めていた「異端者」がついに現れたというのではない。

日本では政権が何度も入れ替わっているが、何も変わってはおらず、実際に新首相の安倍晋三も以前その職についていた。自民党の今回の勝利にしても、何十年にもわたって日本を誤って支配してきた「恐竜」が戻ってきたものだと広く受け止められている。加えて日本は、その巨大な政府債務と高齢化のせいで、有効な秘策の余地は他の先進国に比べても少ないだろうと考えられている。

しかし安倍氏は、日本の経済的停滞を終焉させるのだと誓って、政権の座に戻ってきた。彼は、正統派経済学者たちが「やるな」と言ってきたアクションをすでに起こしている。そして、初期の兆候としては、非常に上手くいっている。

少し背景に触れよう。欧米諸国を深刻な長期不況に陥れた2008年の経済危機よりもはるか以前に、日本は「不況型経済」におけるリハーサルをしていた。株式と不動産のバブルの崩壊が日本を不況に陥れた時、政策の対応は小さすぎ、遅すぎ、そして一貫性が無さすぎた。

確かに、公的事業への多額の支出が行われたが、政府は、負債増大への懸念から、順調な回復が確立する「前」に引き返してしまった.そしてその結果、1990年代の後半にはデフレが定着してしまったのだ。一方で,2000年代の前半に日銀――FRBのカウンターパートである――は、「おカネを刷ること」(金融緩和)でデフレ退治をしようとしてきた。しかしそれも、改善の兆候をみせるやいなや後戻りしてしまった.

そしてその結果,デフレが終わることはなかったのである。

とは言うものの,日本は、我々アメリカが2008年以来経験しているような激しい失業問題には直面していないのが現実だ。

はっきり言って我々アメリカの政策はきわめて不十分であった.だから、私は「ベン・バーナンキや私自身を含めて、日本の政策を厳しく批判してきたアメリカのエコノミストは、東京を訪れて天皇陛下に詫びるべきだ」と提案したものである。とにかく、アメリカの政策は日本よりもひどいものだったのである。

日本の経験は、もう一つ教訓を与えてくれる。

それは,「長期不況からの脱却が非常に困難であることは確かであるが、それは主として、為政者に大胆な政策の必要性を理解させるのが難しいからなのだ」という教訓である。

つまり問題の本質は、厳密に経済的な問題というよりも、政治の問題であり、知性の問題だということだ。実際のところ、積極財政のリスクは、正統派経済学者たちが国民に信じ込まようとしていたよりもずいぶんと小さいものなのである。

特に、巷で叫ばれてきた、政府債務と財政赤字の危機について考えてみよう。

アメリカにおいても、我々は各方面から常に「財政支出を切り詰めろ、今すぐにだ!」と警告されてきた。「さもなければ、ギリシャのような危機に陥るのだ」と。

しかしギリシャは通貨発行権を持たない国であって、アメリカとは立場が全く異なっている。実際には、むしろ日本のほうがより近いモデルとなるだろう。

悲観的な終末論者たちは、日本の財政破綻を予想し続けている。金利が少し上昇するたびに、ついに「黙示録」の時がやって来たと報じ続けてきた。

しかし実際には、そんな危機など起きてはいない。日本政府は今も、1%に満たない金利で長期国債を発行できているのが現実なのだ。

ここで安倍首相の登場である。

彼は日銀に対して、インフレ率の上昇を目指すように圧力をかけてきた――これは実質的に,政府債務の一部を帳消しにする効果をもたらすこととなるだろう。

そして彼は今、新たに大規模な景気刺激策を発表している。

――こうした彼の取り組みに対して,市場の神々はどう反応しているのだろうか?

答えは、「すべて良好」である。

最近まで(市場がデフレの継続を見込んでいたために)マイナスであった期待インフレ率は、一気に上昇してプラスの領域に入った。

しかしその一方で、政府の資金調達コストはまったく変わっていない。これは、日本の財政見通しが急速に改善するだろうことを意味する、「マイルドなインフレ」が予想されているからだ。

もちろん、為替がかなり円安になった。しかし、これもまた、実際はきわめて良いニュースなのだ。実際、日本の輸出企業はこれによって元気づけられているのだ。

つまり安倍氏は、目覚ましい結果を出し、それを通して、「正統派経済学者たちをあざ笑っている」というのが今の状況なのだ。

ここ最近、日本の政治事情に詳しい人たちが私に、「安倍をあまり信用するな」と忠告してくれている。彼らは、「安倍の外交政策はとても悪いし、彼の景気刺激策も古臭い利権政治に属するものであって、社会通念を打破する洗練された考えだというわけではない」と口にする。

しかし、そんなことは何の問題でもない。

彼の動機がどうであれ、安倍氏は、悪しき正統派経済学と決別しようとしているのである。そしてもし彼が成功すれば、特筆すべきことが起こることとなるだろう。それは、不況型経済の先駆者たる日本が、そこから脱出する方法を全世界に対して見せつける、ということなのである。

 

(翻訳:京都大学藤井聡研究室)

(原文:http://www.nytimes.com/2013/01/14/opinion/krugman-japan-steps-out.html

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(kiri2から)

28 6 / 2014

(元記事: nkym (r-spikeから))

18 6 / 2014

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総合情報誌FACTAが報じたところによると、韓国政府のサイバーセキュリティ関係者が、5月下旬に行われた日本政府の内閣官房情報セキュリティセンターとの協議において、韓国政府が無料通話アプリ「LINE」の会話内容を傍受していることを明らかにしたそうです。

 LINEは韓国のネットゲームを扱うIT企業NHNの日本法人、LINE株式会社が提供するメッセージングアプリ。まだ上場しておらず、資本関係としては韓国NHNの子会社にあたります。LINEはスマートフォン/携帯電話/タブレット/PC用のあらゆるOSに対応しており、通話やテキストチャットが利用可能。電話帳データをサーバー上にアップロードし、友人同士をマッチングする仕組みがあり、日本でも今やライフラインとして活用されつつあるツールです。

 情報を収集しているとされているのは、韓国の諜報機関である国家情報院。前身は国家安全企画部、KCIAとして悪名高い情報機関であり、軍事政権下の韓国の政治史を語る上で避けて通れない存在です。1999年に国家情報院に改組され、改善が進んで入るものの、国家情報院にまつわるスキャンダルは今でも起きています。たとえば最近では、昨年の大統領選における世論操作と政治介入に関する事件が大きな話題となりました。

 FACTA報道によれば、国家情報院がLINEで収拾したデータは欧州に保管し、分析しているとのこと。直接システムに進入するのではなく、通信回線とサーバーの間で傍受していることから、韓国の法律上は問題ないとされているそうですが、LINEには日本人ユーザーが5千万人いるとされており、座視できない問題です。情報元のFACTAの記事では、オンライン会員であれば、LINEの日本人データが中国のIT大手テンセントに漏れたことについても読むことができます。

 なお、LINEのデータが韓国情報機関に一部渡っており、当局が水面下で交渉中であることは、投資家の山本一郎氏が今年の初め頃、週刊誌SPA!において示唆していました。以前からの疑惑が表面化し、報道された形となります。

 以前、アメリカ国家情報局NSCの盗聴問題が話題となりましたが、私たち日本のインターネットユーザーも、このような国家の通信傍受とセキュリティにまつわる問題は、決して対岸の火事では済まされないと言えそうです。

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(petapetaから)

17 6 / 2014